企業が従業員の健康増進のために行うさまざまな工夫のことを、日本では
「健康経営」
といいます。
もともとはアメリカで
「ワークサイト・ヘルス・プロモーション」（職場の健康増進）
などと呼ばれていました。
- 社員のための簡単なスポーツジムを社内に設置する
- 社員食堂（カフェテリア）をヘルシーメニューにする
- スポーツ・インストラクターが社内を巡回し、職場みんなで体操する
- 食生活や健康に関するセミナーを社内で実施する
などが、「ワークサイト・ヘルス・プロモーション」に該当します。
- 社内スポーツジム
- 社員食堂のヘルシー化
- 健康スローガンのパンフレットやポスター
- インストラクターの体操巡回
- 食セミナーや健康セミナー
などをセットにして実施することを
「健康プログラム（ウエルネス・プログラム）」
と呼ぶこともあります。
アメリカでは、
- 不健康な社員が増えると、会社の業績も落ちる
- 逆に、不健康な社員が減れば、会社の業績は上がる
と考えられています。
そのため、1990年代以降、わざわざ会社が費用を払って「ワークサイト・ヘルス・プロモーション」を実施することが多くなってきました。
リーマン・ショックによる経済不況で「ワークサイト・ヘルス・プロモーション」はいっとき下火になりましたが、2010年代後半になってふたたび導入企業が増えてきました。
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「ワークサイト・ヘルス・プロモーション」を導入する企業があるということは、そうした企業に健康プログラム（ウエルネス・プログラム）を販売する企業もあるということです。
たとえば、
- 社内スポーツジムのための設備を納入する企業
- 社員食堂（カフェテリア）のメニュー改善を提案する企業
- 健康パンフレットや健康ポスターを制作するデザイン会社
- 巡回スポーツ・インストラクターを派遣する企業
- 食や健康に関するセミナーを企画したり、講師を派遣したりする企業
などです。
逆に、健康プログラム（ウエルネス・プログラム）を他社から買うことをせず、自社で独自に開発する企業もあります。
そのような企業や自治体では、健康プログラム（ウエルネス・プログラム）について深く学んだ人が
「ヘルス・エデュケーター」
として採用されるのがふつうです。
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アメリカでの健康プログラム（ウエルネス・プログラム）のビジネスは、これからも伸びていくことでしょう。
日本でも、同様だと思われます。
食育は、こうした健康プログラム（ウエルネス・プログラム）の要素の1つとして、重視されていくのではないでしょうか。
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