食育活動に「ビジネスの視点」をプラス

食育活動の基礎知識


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新着記事

アグリジャーナル

次世代の農業者をターゲットとしたフリーマガジン。

  • 農的ライフスタイル
  • 農業ビジネス

両方の情報を提供しています。

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ディスコ・スープ

スローフードの旗印のもとに、若者が担い手となって活動している

「スローフード・ユース・ネットワーク(Slow Food Youth Network)」

という団体があり、世界各国におおぜいのメンバーがいます。

 

そのスローフード・ユース・ネットワークの中心的な活動の1つに

「ディスコ・スープ」

と呼ばれるものがあります。

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自分の酸素は自分で(インド)

二酸化炭素を減らし酸素を増やす活動を、1人1人がやろう。

自宅の庭やビルの屋上を菜園にするキャンペーンを、自治体ぐるみで行っているところがあります。

インドはデカン高原に位置する、テランガーナ州です。

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食育バス(アメリカ)

アメリカのロサンゼルスでは、現役を引退した古いスクールバスを改修し、

  • 食育教室の会場
  • 野菜の栽培場所

として再利用する活動が始まっています。

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食育に関連するクラウドファンディング一覧

多くの人から少しずつ資金を募る=薄く広く、資金を集める

それが、クラウドファンディング。

 

つい数年前までは

「クラウドファンディング って何?」

という人が多かったと思いますが、昨今はそうでもなく、クラウドファンディングを知らない人は少なくなりました。

 

クライドファンディングにもさまざまなプラットフォームが誕生しています。

その中から、食育に関連するものをリストアップしました。

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朝食ボックスプロジェクト(ドイツ)

「健康的な朝食を提供することで、子どもの学習意欲を高めたい」

という理念にもとづき、小学生にオーガニックの朝食を配るプロジェクトがドイツにあります。

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売れる野菜2016

いわゆる「野菜ビジネス」は、新しいステージに入ったように思われます。

 

これまでの野菜ビジネスは、

「野菜の良さを啓蒙する」

というのが主眼でした。

 

この流れにもっとも貢献した取り組みの1つとして、

「野菜ソムリエ」育成事業

が挙げられるでしょう。

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世界のファーマーズ・マーケット

 

食育ビジネスに興味のある人にとって、海外旅行は

「その国や地域の食育ビジネスを視察する」

ための、よいチャンスでもあります。

そのために何を視察するか、ということですが、1つには

「現地のファーマーズ・マーケットを歩いて回る」

というのも、情報収集の手段として良いのではないかと思います。

第一、楽しいですしね。

 

というわけで、世界各地の、国際的に有名なファーマーズ・マーケットを順不同で紹介します。

(写真は、マラケシュのメディナ市場)

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都会むけ堆肥ビジネス

 

ニューヨークに、

「Hello Compost」

というサービスがあります。

(compost:堆肥のこと)

 

家庭から出るリンゴの芯や卵の殻、食べ残しといった生ゴミを、ニューヨーク近郊産の新鮮な農産物と交換できるサービスです。

リサイクル当日、ニューヨーカーがいそいそと持ってきた生ゴミは、計量され、ポイントに換算されます。

こうして貯めたポイントは、ニューヨーク近郊で栽培された新鮮な果物や野菜に交換できます。

集まった生ゴミは堆肥化され、生産者に販売されます。

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垂直農業

 

少子高齢化の日本とは逆に、世界の人口は今後も増え続けると予想されています。

かつ、増加する人口の多くが都市部に集中する傾向にあります。

そうなると、食料を増産しなければなりませんし、それもできるだけ都市に近いところでの増産が必要となります。

 

そこで昨今よく耳にするのが

「垂直農業(vertical farming)」

です。

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フルーツハンター

 

まだ知られていない新種の果物を探して、世界中(主にジャングル)を探検する「職業」があります。

「フルーツ・ハンター」

という職業です。

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農業の多面的機能

 

「農業の多面的機能」

という言葉があります。

 

この言葉、農家の人はあまり口にしません。

しかし、

  • 農林水産省の人とか
  • 自治体の農政担当の人とか
  • 農業学者の先生とか
  • 農業コンサルタントとか
  • 農協の課長さんとか
  • 農業系のNPOの人とか

そういった顔ぶれの人々が好んでよく使うようです。

 

なので、こうした方々と仕事をするときは、

「農業の多面的機能」

という言葉を知っておくとよいでしょう。

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F1 (エフワン)

 

F1(エフワン)というと、普通に思い浮かべるのは、クルマのF1グランプリ(正式には Formula 1 World Championship)ではないでしょうか。

 

 ▽ ▽ ▽

 

しかしマーケティングの世界でF1 というと、「層」という接尾語をつけて「F1層」という呼び方になり、

「20-34歳の女性」

を表す言葉になります。

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OEM

 

食品の商品開発をする場合によく使われる言葉の1つが

「OEM」

です。

 

OEM とは

Original Equipment Manufacturer

の略で、

「他社のために製造を請け負う会社」

という意味です。

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スーパーマーケットの日米比較

 

スーパーマーケットを日米で比較すると、日本ではよく特売をしますが、アメリカではあまりないようです。

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認証ビジネス

 

ISOという言葉も最近では一般に普及していると思われます。

 

もっとも有名なのは

  • ISO9000(品質)
  • ISO14000(環境)

でしょう。

 

ISO9000という認証を持っている工場は

「品質管理がしっかりしている」

ということになります。

 

ISO14000を持っていると

「環境に配慮している」

ということになります。

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超人気スーパー ★ ウェグマンズ

 

スタッフが幸せそうに仕事をしているのを見ると、その職場(会社)で働いてみたくなりますね。

 

「あそこはスタッフが幸せそうにしている」

というイメージが定着すれば、その会社の就職人気も上がることになります。

 

その典型的な例の1つが、ディズニーランドでしょう。

 

スターバックスも、おそらくそうかもしれません。

 

では食品スーパーはどうでしょうか。

 

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野菜だけのファーストフード店


ボストン近郊で

Clover Food Lab

という野菜だけのファーストフード店が展開されています。

 

「野菜+ファーストフード」

というと、まっさきに思い浮かぶのはサブウェイだと思いますが、サブウェイは100パーセント野菜、というわけではありませんね。

 

エビやサーモン、生ハムなども 入っています。

 

Clover Food Lab は 100パーセント野菜です。

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家庭菜園のコンサルタント

プロの農業者(ファーマー)は通常、自分の田畑で農業生産を行っているものですね。

しかし

「自前の田畑を持たず、家庭菜園・市民農園を渡り歩く『流し』のプロ農業者」

がアメリカやイギリス、オーストラリアなどに大勢います。

こうした農業者は
「バックヤード・ファーマー」
と呼ばれています。

 

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Food Share (カナダ)

FoodShare は、カナダで30年近く活動をしている NPO です。

ヘルシーでフレッシュな野菜などを、地域や学校にデリバリーしながら食育活動を展開しています。

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税金をかけてみた

2014年11月上旬。

カリフォルニア州バークレー市。

糖分の多い炭酸飲料に税金をかける法案が市議会で可決されました。

肥満の増加に悩むアメリカでも初めてのことです。

 

ニューヨークでも同様の法案がかつて審議されていましたが、炭酸飲料業界のロビー活動により廃案となっています。

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ゆっくり食べることを習慣化する

食べるのが早い人は、噛む回数が少ないため、消化不良や食べ過ぎ、ひいては肥満を招く。

だからよく噛んで、ゆっくり食べるようにしよう…。

食育の講座などでよく言われることです。

 

今世紀に入って行われた研究では、よく噛むことでカロリー摂取が12%ダウンする、という結果が出ているそうです。

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フルーツフル・スクール(イギリス)

「フルーツフル・スクール(Fruit-full Schools)」とは、

  • 学校
  • オーガニックの果樹園

をつなげる活動です。

イギリスで2010年にスタートしました。

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クランチ & シップ(オーストラリア)

クランチ & シップ(Crunch&Sip)は、オーストラリアの学校で行われている食育活動です。

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世界の減塩政策

塩分のとりすぎは日本だけでなく各国で問題になっているようです。

減塩と健康にはあまり関係がない(=減塩政策に反対)という意見の専門家も 少なからず存在し、各国で

「減塩派」

「減塩反対派」

の討論がさかんに行われています。

 

今回は海外の主な減塩政策を 紹介します。

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DASHダイエット(アメリカ)

「DASH ダイエット」は、アメリカの国立心臓・肺・血液センター

National Heart, Lung, and Blood Institute

が開発した食事法です。

アメリカ人にとって最良の食事法だとして、アメリカ農務省が推奨しています。

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栄養に関する免許証(ドイツ)

栄養に関する運転免許。

(Ernahrungsfuhrerschein)

 

ドイツで2007年に導入された食育カリキュラムです。

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Let’s Move!(アメリカ)

「Let’s Move!」

 

2010年に米国のミシェル・オバマ大統領夫人の呼びかけでスタートした、子どもの肥満防止キャンペーンです。

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マクガバン・レポート(アメリカ)

歴史上の大事件といえば、いろいろあります。

日本の歴史だと、たとえば応仁の乱、本能寺の変、などが、挙げられるでしょう。

 

もし「食育の歴史」について語るとしたら、その最大のトピックの1つは

「マクガバン・レポート」

ではないでしょうか。

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The New Zealand Food Industry Accord(ニュージーランド食品業界協定)

ニュージーランドでは、2004年に、食品業界(食品メーカー、食品卸、スーパーマーケット)が

「国民の健康(特に肥満防止)に積極的に貢献する」

という主旨の協定書を政府と結びました。

 

The New Zealand Food Industry Accord(ニュージーランド食品業界協定)

と呼ばれるものです。

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キッチン・ガーデン基金(オーストラリア)

オーストラリアの著名なシェフであるステファニー・アレクサンダーが、2004年に

「Kitchen Garden Foundation(キッチン・ガーデン基金)」

を設立しました。

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5 A Day(ファイブ・ア・デイ)

「5 A Day (ファイブ・ア・デイ)」とは、1980年代に米国カリフォルニア州で草の根的に始まった、野菜・果物の摂取を増やすための運動です。

 

1990年代に入り、

が協力してこの運動を推し進めることになったため、草の根運動から官民連携の全米キャンペーンに成長しました。

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イタリアの食科学大学

イタリアには、「食科学」(ガストロノミック・サイエンス)を専門とする、世界で初めての大学があります。

  • イタリア語で:Università degli Studi di Scienze Gastronomiche
  • 英語で:The University of Gastronomic Sciences(略して UNISG)

日本語でいうと、「食科学大学」ということになるかと思われます。

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ファーム・トゥ・スクール(アメリカ)

「ファーム・トゥ・スクール(Farm to School)」

は、アメリカで行われている食育プログラムです。

カリフォルニア州でスタートしましたが、現在は、全米に広がっています。

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クッキング・バス(イギリス)

アメリカと同様に肥満人口の増加に悩むイギリス。

OECD(経済協力開発機構)のデータによると、イギリスの肥満人口は国民の24.8パーセント(2011年)。

つまり国民の4人に1人が肥満ということになります。

http://www.noo.org.uk/NOO_about_obesity/adult_obesity/international

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味覚週間と味覚授業(フランス)

食育に関する関心が高いフランス。

その証拠の1つと言えるかどうかわかりませんが、在日フランス大使館のウェブサイトには食育のページがあります。

 

そのフランスでは、

「味覚週間(味覚の一週間)」

という国民的イベントが年に1度、実施されています。

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エディブル・スクールヤード(アメリカ)

今から20年ほど前、米国カリフォルニア州。

アリス・ウォーターズという、ナチュラル・グルメの世界では有名なシェフが

「エディブル・スクールヤード」

という運動を始めました。

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何をどれだけ食べたらいいのか、分かりやすい図で示す

「健康維持のためには何をどれだけ食べたらいいのか、 分かりやすく図で伝えてほしい」

 という社会からの要請に対し、2011年にアメリカのUSDA(農務省)が発表したのが

 「マイプレート(My Plate)」

 と呼ばれるものです。

 

こんな図です。

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日本の食育と海外の食育

食育そのものは日本だけでなく海外にもありますが、食育の法律が存在しているには日本だけです(食育基本法)。

それだけ、日本の食育には特徴や奥の深さがあるということです。

 

では、日本の食育と海外の食育とでは、具体的にどう違うのでしょうか?

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【育脳】栄養豊富なお弁当が頭の良い子を作る

栄養が正しく十分に摂れているほど、学校での成績もよい。

「おそらくそうだろう」と多くの人は思うでしょうが、統計的にそれを確かめることはこれまであまりなされていませんでした。

 

朝食を食べる習慣と学力の関係については、比較的多くの調査結果があります。

しかし全体的な栄養状態と学力の関係については、あまり研究がなされていません。

そこで、アルバータ大学(カナダ)が約5000人の学童を対象にこの調査を実際に行い、結果が「全米学校保健協会」の機関紙に発表されました。

結果はこうでした。

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